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若者の家賃負担が限界?東京23区の1Kは給与の33.6%に!

不動産関連ニュース

東京での一人暮らしは“狭くて高い”が現実?2025年最新データを解説

新生活を始める学生や社会人にとって、「住まい選び」はとても重要なライフイベントのひとつ。ですが、2025年のデータによると、特に東京23区での一人暮らしは、これまで以上に厳しい現実が突きつけられています。

2025年の賃貸トレンド:1K物件の人気が急上昇

株式会社LIFULLが運営する「LIFULL HOME’S」がまとめた2025年の繁忙期(1月〜3月)の調査によると、東京23区で最も問い合わせの多かった間取りは「1K」で、全体の約4割(39.9%)を占めました。これは5年前と比較して2.8ポイントの増加です。

1Kの平均家賃も上昇傾向にあり、2021年の8.4万円から2025年には8.9万円に。これにより、新社会人や学生にとっては手が出しにくい価格帯となりつつあります。

「狭くても仕方ない」?東京23区ワンルームの平均面積は19.43㎡

問い合わせの多かったワンルーム物件の中で、最も面積が狭かったのは東京23区で、平均19.43㎡という結果に。しかも家賃は平均で約7.9万円と、全国トップクラスの高さです。

同じく面積が狭い横浜市(平均19.50㎡)と比べても、東京23区の面積単価は4,075円/㎡と突出しており、文字通り“狭くて高い”物件が多く存在していることが浮き彫りになりました。

給与の3分の1以上が家賃に!?若年層の負担が深刻

特に注目すべきは、20〜24歳の若者における家賃負担率です。東京23区で1K物件を借りる場合、給与に対する家賃負担率は33.6%に達しており、家計への圧迫が非常に大きいことがわかります。

この“家賃3割超え”の現実は、若年層が生活費や貯蓄に回す余裕を失いかねない深刻な問題です。比較的負担が軽いエリアとしては、横浜市(28.15%)、さいたま市や千葉市(各22.81%)が挙げられ、これらの地域への転居を検討するのも一つの手でしょう。

物件選びの基準は「駅近」は譲れない

ワンルーム・1Kともに、駅からの徒歩分数は5年間でほぼ変わらず。つまり、多少古い物件や狭い部屋でも、「駅近」は依然として重要な条件であることが伺えます。

一方で、築年数には変化があり、ワンルームは平均で+1.7年、1Kでは+2.6年と、より“古くても安くて便利な立地”を求める傾向が強まっているようです。

“ずらし駅”から“ずらし間取り”へ?生活スタイルの工夫も注目

高騰する家賃に対抗するための工夫として、「2DKを1LDKのように使う」といった“間取りのずらし”も若年層の間で増加傾向にあります。

たとえば、リビングなしの「K」タイプ物件にこだわらず、少し広めで安価な「2DK」を選んで自由にレイアウトするというスタイル。こうした柔軟な考え方が、東京での快適な一人暮らしを実現する鍵になっているのかもしれません。

まとめ:東京での一人暮らしは戦略と工夫が不可欠

2025年の調査データから見えてきたのは、「狭くても高い」東京23区の賃貸事情と、それに直面する若者たちのリアルな生活の苦労です。

とはいえ、エリアや間取り、物件の築年数や条件を柔軟に見直すことで、予算内でも納得のいく住まい探しは可能です。LIFULL HOME’Sのような不動産情報サービスをうまく活用して、自分に合った“ちょうどいい住まい”を見つけてくださいね。

詳細なデータやランキングは、LIFULL HOME’Sマーケットレポート2025年3月版でも公開中。住まい探しを検討中の方は、ぜひチェックしてみてください!

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