既婚者の「マイホーム願望」が浮き彫りに！最新調査から見えてきたリアルな声
結婚後、生活の安定とともに「そろそろ持ち家が欲しいな」と考える方は多いのではないでしょうか。そんな中、ベンチャーサポート不動産株式会社が行った最新の調査によって、首都圏や政令指定都市に住む新婚家庭のリアルな住宅事情が明らかになりました。
約6割が「持ち家の購入を検討中」！
調査対象は「結婚して5年以内」「世帯年収600万円以上」「現在は賃貸住まい」の男女1,000名超。そのうち、61.2％の人が「将来的に持ち家の購入を検討している」と回答しました。
一方で、購入を考えていない人たちの理由としては、「ライフスタイルの変化に対応しやすい賃貸が良い」「長期ローンに不安」「転勤の可能性がある」といった声が多く、現代らしい柔軟な生き方が反映されている印象です。
人気の物件タイプは「新築一戸建て」！
「どんな家を買いたいか？」という質問には、約半数（48.2％）が「新築一戸建て」と回答。次いで「新築マンション（27.9％）」「中古マンション（13.3％）」「中古一戸建て（10.6％）」と続きます。
特に東京23区では新築マンションのニーズも高く、エリアによって希望する物件タイプに違いがあることも分かりました。
マイホームを持ちたい理由は「安定」と「資産形成」
「なぜ家を買いたいのか？」という問いには、「安定した生活環境を作りたい（30.2％）」「資産形成につながる（25.0％）」「自分好みに内装や間取りを変えたい（16.6％）」など、安心感や将来を見据えた意識がうかがえます。
購入タイミングは「未定」が最多。ライフイベントがきっかけに
実際に「いつ買うか」は、約4人に1人（24.3％）が「特に決めていない」と回答。ただし、「住まいの契約更新時」「子どもの誕生・入学」「昇給や転職」など、ライフイベントが家の購入を後押ししている傾向も見られました。
「交通の便」「子育て環境」「買い物の便利さ」がエリア選びのカギ
住みたい場所に関する質問では、「交通の便が良い（63.3％）」「子育てしやすい（49.2％）」「商業施設が充実（25.2％）」が上位に。生活のしやすさや子育て環境がエリア選びの重要ポイントとなっています。
実際に購入を検討している場所としては、「政令指定都市（30.7％）」がトップ。次いで「東京23区西部」「東京23区外」が続き、郊外でも住みやすいエリアへの関心が高まっています。
予算は「6,000万円未満」が半数以上
購入金額の希望では、「4,000万円未満（19.5％）」「4,000万円〜6,000万円未満（35.5％）」と、半数以上が6,000万円未満の物件を検討中。都心部ではやや高めの予算帯も目立ちますが、郊外や政令市では比較的リーズナブルな価格帯が人気です。
住宅ローンは「単独名義」が主流。でも高収入層では「ペアローン」も
住宅ローンの契約名義では、「夫または妻の単独名義」が61.9％と多数派。ただし、世帯年収が高い層ほど「夫婦でペアローン（共有名義）」を選ぶ傾向にあり、経済的な効率を重視する家庭も少なくありません。
まとめ：持ち家に「安定」と「資産形成」を求める時代へ
この調査から見えてきたのは、安定した暮らしと将来への安心を求める気持ちが、持ち家購入の大きな原動力になっているということ。特に子育て世帯や共働き夫婦にとっては、「生活の拠点」としての家の価値が高まっているようです。
もし「そろそろ家を…」と考え始めた方は、今回の調査結果を参考にしながら、自分たちの理想の暮らしに合った住まい探しをしてみてはいかがでしょうか。